カルチュラル・ジャパン
日本の陶磁器や浮世絵といった美術品や書籍、写真など約100万件を楽しめる電子博物館「カルチュラル・ジャパン」( https://cultural.jp/ ) が、8月1日から無料で公開されている。このサイトは、世界中の美術館、博物館、図書館などで公開されている日本美術に関連する情報を集約して、国立情報学研究所と東京大学などが運営するものだ。
国立国会図書館や国立歴史民俗博物館、国文学研究資料館など約40の国内施設に加え、過去に流出した日本の美術作品を大量に保管する大英博物館、メトロポリタン美術館、アムステルダム国立美術館など37ヶ国約550機関の所蔵品約100万点の高精細度画像デジタル資料が閲覧できる。これは「カルチュラル・ジャパン」プロジェクトの成果として評価できるだろう。
日本美術は過去二度大々的に海外に流出している。一度目は明治初期の日本開国直後、二度目は第二次世界大戦後1952年までの米国占領下においてだ。これらも一気に俯瞰できるのは素晴らしい。
一方８月25日には日本文化の分野別横断ポータルサイト「ジャパンサーチ」 ( https://jpsearch.go.jp/ )がスタートしている。こちらの運営は国立国会図書館で、日本が保有するアートをトータルに俯瞰できるサイトとなっている。
こうした電子博物館の取り組み「デジタルアーカイブ」は、アメリカではメトロポリタン美術館やスミソニアン博物館がそれぞれ単独でシステム構築し、メトロポリタン美術館は37万点以上、スミソニアン博物館は約280万点もの画像を無料公開しているが、サーチエンジンはグーグルの「Google Arts & Culture」などに任せている。
かつて、1997年にビル・ゲイツが有り余る富で著作権を買い取って画像アーカイブとライセンス事業を目的に設立したCorbis Images (コービス・イメージ)社は、報道写真アーカイブなどを傘下に収めることには成功したが美術館・博物館からは門前払いをくらい、結局スタックしてしまった。
問題はその後だ。中国の「ビジュアル・チャイナ・グループ(VCG)」の関連会社「聯景国際」によって2016年1月にコービス・イメージが買収されたことで、傘下の「ベットマン」や「シグマ」が保有していた5000万点を超える報道写真オリジナルの権利が、全部中国企業へ移ってしまったのだ。
その中には1989年の天安門事件に関する写真も大量に存在しており、多くの海外メディア、特に香港メディアはビル・ゲイツを非難している。
日本のデジタルアーカイブにも三回目の日本美術の流出リスクを避ける慎重さが必要だ。日本の国立博物館が、展覧会パンフレットの写真利用料を他国の会社に支払うなどという間抜けなことになったらパロディーだ。
| 20.08.28
