Ｗ杯裏大会
5月27日、４年に一度のFIFA会長選のため加盟209カ国地域のサッカー協会代表が集まるスイス・チューリヒの超豪華ホテルで、国際サッカー連盟FIFA( http://www.fifa.com/)の幹部14人が、ゆすり、電子的通信手段を使った詐欺、マネーロンダリング（資金洗浄）の容疑で、米国司法当局の手で一斉に逮捕、起訴された。
逮捕された14人の中には実行委員会のジャック・ワーナー元副会長、ジェフリー・ウェッブ氏ら現職副会長2人、スポーツマーケティング部門の幹部4人も含まれているそうだ。巨額の放映権料などスポーツマーケティングを通じて賄賂やキックバックを要求し、1億５千万ドル以上の不当利得を隠していたらしい。すっかりカネまみれ、疑惑まみれになっているFIFA、その腐敗の実態が明らかになりつつあるようだ。しかし、ＦＩＦＡの本部はスイスのチューリッヒにあるのに、なぜアメリカの法律で裁くことになるのか？なぜ中南米系委員ばかり捕まったのか？なぜ会長のプラッターは捕まらなかったのか？
かつてＩＯＣ(国際オリンピック委員会)が招致活動にまつわる金銭スキャンダルに見舞われた時は、内部に調査委員会をつくって対処し、どこかの国の法律で裁かれるということはなかった。IOCでは、16人の委員が疑惑の対象として調査され、そのうち6人がIOCを除名され、1人が戒告処分を受けている。
今回のFIFA問題のマスコミの報道を見ても、アメリカの司法当局が裁くことの正当性についてはなんの説明もない。中立的な国であるはずのスイスだが、司法当局は完全にアメリカに動かされているのか？ アメリカを基点として始まったオリンピックの商業化が、IOCの腐敗、ひいてはFIFAの腐敗を生んだにもかかわらず、それが目にあまる状態になると、再びアメリカを発火地として不正たたきが始まり、アフリカや中南米の発展途上国の委員たちが狙い撃ちされて除名されるという経緯は、利権にむらがるヤクザの内部抗争と同じだ。
米国は中国の南沙諸島への実行支配を非難しているが、FIFAに対する米国の傍若無人ぶりも、ロシアのクリミア支配も皆似たような話だ。IOCやFIFAといった組織は、超大国の裏世界の代理戦争の場といってもいいだろう。アメリカは裏大会でハットトリックを狙っているのか？
| 15.05.29
